双方向コミュニケーションへ

総務省発表の、平成30年通信利用動向調査の結果(PDF)によりますと近年、インターネット利用者の割合はほぼ横ばい。13 歳～59歳の年齢層でインターネット利用が９割を超え、個人のインターネット利用機器に関しては、スマートフォンがパソコンを上回り、モバイル機器が主流になりつつあります。ソーシャルネットワーキングサービス・クラウドサービス・テレワークの導入などにより、会社という場所そのものではなく、一昔前に流行した「インターネット本社」を軸にサーバーとモバイル機器の交信そのものが仕事となってきました。

今、企業自身がメディアになる必要に迫られています。それはソーシャルネットワーク（ツイッター・フェースブック・ミクシィが代表例）が急成長して、情報の流通ウェイトを大きく占めるようになったことが第一の要因です。これらソーシャルネットワークを効率よく利用し、さらに自社のコンテンツを配信することにより、企業自身が自然にメディアになっていきます。従来ならば、外部のメディア（企業自身が費用を払って広告を掲載する従来型メディア:ペイドメディア）に頼っていたことを、自社内のメディア化で同様の効果を実現させ、しかも経費を大幅に削減することが可能です。それはペイドメディアの依存度を下げて、オウンドメディアを充実させることを意味しています。

企業のメディア化には、まず二段階のステップの構築が必要です。まず企業メディアに視聴者を誘導するには、難しい説明は無用で、企業のイメージを抱かせる（イメージ戦略）こと、あるいは物語の提供（ストーリー戦略）です。そのためにはソーシャルネットワークなどアーンドメディアの利用が一番です。

企業自身のサイトがメディア化すればするほど、ペイドメディアに依存する割合が減ってきます。なぜならペイドメディアに期待するのは、情報そのものの伝達ではなく、自社サイトに安易にたどり着いてもらうためのイメージ戦略・ストーリー戦略だけで良いのかもしれません。とにかく自社サイトをクリックしてもらえば、あとは自社サイトがメディアとして様々な伝達手段で情報を発信します。まさにメディアそのものと言えるでしょう。

実際に自動車業界は自社のサイトをオウンドメディア化して、動画、静止画、コミュニティの構築などを充実させています。さらにイメージ広告を強化し、詳細情報は自社サイトから発信しています。最近の自動車のパンフレットなどはかなり簡略化されてきているのに気がつきます。

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